2005年、総務省情報白書より
最近、お客様から雑誌や新聞へ掲載した広告の反応が下がっているという声を頻繁に耳にするようになってきました。
これは、特定の分野に限った話ではありません。
全面的に新聞や雑誌広告の反応率が顕著に下がってきているようです。
先日、総務省が発表した「情報通信白書」には、これらの原因を如実に示す数字が発表されています。
この調査結果によれば、国民の情報収集手段の変化という項目で、「旅行やお店の情報」の項目では、インターネットが80％と1位を占め、2位は雑誌・書籍の50％となっています。
「趣味や遊びの情報」を収集するメディアとしてインターネットを挙げた人は89％。
2位の雑誌・書籍（55％）やテレビ（36％）を大きく引き離しています。
「ニュース」を収集するメディアとしても、1位はテレビの84％ですが、インターネットが67％で2位となり、新聞の62％を上回る結果となっています。
また、「仕事の情報」では、インターネットが62％でダントツのトップ。
2位は雑誌・書籍の32％といった結果です。
その他、健康情報・生活情報・勉強の情報といった項目でインターネットが1位となり、なんと、全7項目の内、ニュースを除く6項目でインターネットが1位となっているのです。
現在、インターネットは情報収集を目的としたメディアとしては、すでにテレビ、新聞、雑誌・書籍を抜いた状況にあるといえます。
マスコミなど、多くのメディアの一番の収入源は広告費です。
現状、日本全体が1年間に費やす広告費の総額は、およそ6兆円。
そのうち、インターネット広告は、2000億円程度であるといわれています。
広告費全体に占める割合は、現在、たったの3.3％。
ネット広告が、毎年150％以上の伸びを示しているとはいえ、テレビの2兆円に対して、ほぼ1/10の数字となっています。
まだまだ伸びしろの大きいインターネット。
数年後にはどのようになっているのでしょうか。
